耐震診断士からの一言　リフォームのOKUTA

耐震診断士からの一言

つぶれなければ命は助かる！

あの阪神淡路大震災では、じつに6000名以上の死者が出たが、その大部分が倒壊した家に押しつぶされて亡くなっている。もし、倒壊家屋が小破壊程度にとどまっていたら、死亡者数は劇的に減少したであろう。天災とはいえ、人災の側面もあるといわれるのは、このためだ。
マグニチュード７以上の直下型地震に襲われて、既存の木造住宅がまったく無傷ですむことはあり得ないかもしれない。しかし、４隅の柱が座屈したり倒壊したりしなければ、屋内にいる人が押しつぶされる可能性はかなり低くなるに違いない。
不幸にして、阪神淡路大震災の被災家屋には、老朽化していたり、シロアリ食害を受けていたり、増築などで構造的に問題がある家屋が多かったことが、その後の調査で明らかになっている。つまり、どういう家屋が地震に弱いかが、かなり正確にわかっているのである。
そして、そうした弱点を補強する技術も、ここ数年の間に飛躍的に向上した。推計によれば、地震に弱い家（既存不適格住宅）全国で1600万戸以上あるという。これら地震に弱い家をできるだけ減らすことが、いま最も急ぐべき防災対策であろう 。

平成7年1月17日午前5時46分、淡路島北部の地下16kmを震源とするＭ7.2の巨大地震が発生した。いわゆる阪神淡路大震災である。あれから満11年、死者6,432名、損壊家屋51万棟以上という未曾有の被害をもたらした大震災の記憶が、そして大地震への恐れや危機感が、いつのまにか私たちの周囲から薄れてきてはいないか。
しかし、日本列島から巨大地震の脅威が無くなったわけではない。むしろ、阪神淡路大震災以上の巨大地震が、いつ起きても不思議ではないと多くの地震学者たちが警告している昨今だ。秒読み段階に入ったとまでいわれる南海地震、東海地震をはじめ、九州東岸や三陸沖など、Ｍ７からＭ８クラスの巨大地震発生が予測される地域は、ほぼ全国に及んでいる。この日本列島には、「絶対安心な」場所など存在しないのだ。

家族の生命や財産は、自分で守るしかないことを自覚しよう

そうした意味で、私たちは阪神淡路大震災を決して忘れてはならないし、悲惨な災害から学んだ多くの教訓を、家族の生命や財産を守るために生かさなくてはならない。
ここで考えてほしいのは、激震地であっても全ての家が壊滅的に破壊されつくしたわけではないということである。ほとんど隣接して建てられた木造住宅でありながら、潰れた家と潰れなかった家が現実に存在したことに注目してほしいのだ。
阪神淡路大震災のあと、多くの建築専門家や学者たちが各方面から詳細な調査を行い、なぜこれだけ大きな被害が発生したかが、おおむね明らかになっている。死亡など人的被害が異常に多かったのは、その大部分が倒壊した家屋に押し潰されたものだ。つまり、家屋の倒壊が少なければ、死傷者の数は劇的に減少したはずなのだ。
では、家屋の倒壊が多かった理由は何か。その原因についても、多くの調査結果が明らかにしてくれている 。

住まいの弱点を改善するには

現在住んでいる住宅を地震に強い家にする方法は、弱い家の条件を解消することである。
それにはまず、基礎まわりなど足元を固め、骨格となる軸組みの強度を確保したうえで、耐力壁をバランスよく配置することが最も重要なポイントになる。そこで重要な手順が、精密耐震診断を受けることだ。
これは自分の家の耐震強度がどの程度かを知るだけでなく、この家のウイークポイント（弱点）がどこにあるかを的確に理解するために必要なのである。
(株)オクタの耐震診断では、無料にて調査から補強提案までを行なっております。まずは診断を行なって自分の家のウィークポイントを知る事から始めてはどうだろうか。